ストレスチェックを実施するだけで効果はありますか？

研究結果によると、ストレスチェック単独での改善効果は限定的です（効果量 d=-0.14）。職場環境改善と組み合わせることで改善効果が示唆されています（Imamura et al., 2018）。集団分析結果を活用した職場改善が重要です。

職場環境改善の費用対効果はどのくらいですか？

研究によると、参加型職場環境改善プログラムは1人あたり7,660円のコストで、15,200〜22,800円の便益が推計されています（Yoshimura et al., 2013）。投資対効果は約2〜3倍です。ただし推計の信頼区間は広く、ストレスチェック制度全体のROIとは異なる点に留意が必要です。

高ストレス者判定は将来の病休を予測できますか？

はい、前向きコホート研究（Tsutsumi et al., 2018）により、高ストレス者判定を受けた従業員は、長期病休（30日以上）のリスクが有意に高いことが示されています。早期介入の根拠として活用できます。

ストレスチェック制度の科学的エビデンス｜効果研究と職場環境改善の有効性

この記事のまとめ

結論（2行で分かる） ストレスチェック単独では心理的ストレス反応の改善効果が限定的だが、職場環境改善と組み合わせることで改善効果が示唆されている。参加型職場環境改善プログラムでは7,660円/人の投資で15,200〜22,800円/人の便益が推計されており、経済的にも合理的な施策である。

この記事の対象読者

ストレスチェック制度の効果に懐疑的な経営層
エビデンスに基づいた施策推進を目指す産業保健スタッフ
費用対効果を説明したい人事・総務担当者

ポイント（5点）

ストレスチェック単独の効果は限定的（コホート研究で実証）
職場環境改善との組み合わせで有意な効果
高ストレス者判定は長期病休を予測可能（前向きコホート研究）
集団分析の活用が制度効果の鍵
参加型職場環境改善プログラムの費用対効果は投資の約2〜3倍

よくある誤解3つ

誤解1: ストレスチェックをやれば効果がある → 実際はコホート研究により、職場環境改善と組み合わせないと効果は限定的と判明
誤解2: 高ストレス者面談だけで十分 → 実際は集団分析に基づく組織的対応が重要
誤解3: ストレスチェックは形式的な義務対応 → 実際は長期病休の予測と予防に活用可能

根拠: 国内外の査読付き学術論文（Imamura et al., 2018; Kawakami & Tsutsumi, 2016; Tsutsumi et al., 2018）

エビデンス早見表

研究	デザイン	主な知見	出典
Imamura et al. (2018)	1年間後ろ向きコホート	ストレスチェック単独の効果は限定的	PMID: 29669966
Kawakami & Tsutsumi (2016)	総説論文	職場環境改善との組み合わせが重要	PMID: 26607455
Tsutsumi et al. (2018)	前向きコホート研究	高ストレス者判定が長期病休を予測	PMID: 29093366
Yoshimura et al. (2013)	費用便益分析	職場環境改善プログラムの費用対効果は投資の約2〜3倍	PMID: 23257469

ストレスチェック制度にはどのような科学的根拠があるか？

制度の理論的基盤

日本のストレスチェック制度は、以下の科学的知見に基づいて設計されています。

職業性ストレスモデル

モデル	内容	制度への反映
Job Demand-Control モデル	仕事の要求度と裁量度のバランスがストレスを規定	57項目調査票の設問設計
Effort-Reward Imbalance モデル	努力と報酬の不均衡がストレスを引き起こす	80項目・120項目の拡張尺度
職場のソーシャルサポートモデル	上司・同僚の支援がストレス緩衝効果を持つ	仕事のストレス判定図

ストレスチェック制度は、単なる法令遵守のための制度ではなく、数十年にわたる職業性ストレス研究の成果を基に設計されています。

制度設計のエビデンス

Kawakami & Tsutsumi (2016) によると、ストレスチェック制度は以下の3つの柱で構成されています。

一次予防（Primary Prevention）: 集団分析に基づく職場環境改善
二次予防（Secondary Prevention）: 高ストレス者の早期発見と医師面談
スクリーニング機能: メンタルヘルス不調のハイリスク者の特定

ストレスチェックの効果は研究でどう実証されているか？

ストレスチェック単独の効果（コホート研究）

Imamura et al. (2018) は、国のストレスチェックプログラムの効果を検証した1年間の後ろ向きコホート研究を実施しました。

研究概要

項目	内容
研究デザイン	1年間後ろ向きコホート研究
対象	ストレスチェック制度実施事業場の従業員2,492名
評価指標	心理的ストレス反応（職業性ストレス簡易調査票）の変化

主な結果

介入	効果
ストレスチェック実施のみ	心理的ストレス反応の改善効果は限定的
ストレスチェック＋結果フィードバック	若干の改善傾向（統計的有意差なし）
ストレスチェック＋職場環境改善	改善効果あり（p=0.02、ただし効果量は小さい d=-0.14）

ストレスチェックの実施のみでは、心理的ストレス反応の改善効果は限定的であることが示されています（効果量 d=-0.14）。結果を職場環境改善に活用することが重要です。

高ストレス判定と長期病休の関連（前向き研究）

Tsutsumi et al. (2018) は、ストレスチェックの高ストレス者判定が長期病休を予測できるかを検証した前向きコホート研究を実施しました。

研究概要

項目	内容
研究デザイン	前向きコホート研究
対象	金融サービス企業の従業員14,718名
追跡期間	ストレスチェック実施後1年間の長期病休発生を追跡
評価指標	30日以上の病気休職

主な結果

高ストレス判定	長期病休リスク
高ストレス者	非高ストレス者と比較して有意に高い
男性高ストレス者	ハザード比 6.59（95%CI: 3.04-14.25）
女性高ストレス者	ハザード比 2.77（95%CI: 1.32-5.83）

高ストレス者判定は、単なる「今のストレス状態」を示すだけでなく、将来の長期病休リスクを予測する指標として活用できます。早期介入の根拠となります。

職場環境改善はどれほど有効か？

エビデンスに基づく職場環境改善

複数の研究が、職場環境改善とストレスチェックの組み合わせの有効性を示しています。

効果が実証された改善手法

改善手法	効果	エビデンスレベル
参加型職場環境改善	ストレス反応の有意な改善	介入研究で実証
管理職研修（ラインケア）	部下のストレス反応改善	準実験デザイン
集団分析フィードバック＋改善活動	健康リスクの低減	コホート研究
ジョブ・クラフティング介入	ワークエンゲージメント向上	介入研究で実証

集団分析の活用が鍵

科学的エビデンスが示すストレスチェック制度の効果を最大化するポイントは、集団分析の活用です。

集団分析を活用すべき理由

組織的要因の特定: 個人の問題ではなく、職場環境の問題を可視化
改善の優先順位付け: リソースを効果的に配分
改善効果の測定: 経年比較で施策の効果を検証
経営層への説明根拠: データに基づく意思決定を支援

職場環境改善プログラムの費用対効果はどのくらいか？

職場環境改善プログラムのROI

職場環境改善プログラムの費用対効果に関する研究（Yoshimura et al., 2013）では、以下の結果が報告されています。

項目	金額（1人あたり）
職場環境改善プログラムの実施費用	7,660円
生産性向上・疾病予防による便益（最小推計）	15,200円
生産性向上・疾病予防による便益（最大推計）	22,800円
投資対効果（ROI）	約2〜3倍

この数値は「参加型職場環境改善プログラム」単体の費用便益分析であり、ストレスチェック制度全体のROIではありません。また、推計の95%信頼区間は広く、著者も追加研究の必要性を指摘しています。

便益の内訳

直接的便益

項目	効果
メンタルヘルス不調による休職減少	休職コストの削減
離職率の低下	採用・教育コストの削減
医療費の削減	健康保険料負担の軽減

間接的便益

項目	効果
プレゼンティーイズム改善	生産性向上
従業員エンゲージメント向上	業績向上
企業イメージ向上	採用競争力強化

経営層への説明ポイント

費用対効果を経営層に説明する際のポイントは以下の通りです。

説得力のあるデータ提示

指標	説明方法
ROI	「職場環境改善プログラム: 7,660円の投資で15,200円以上のリターン」
休職コスト	「1人の休職で年間約500万円のコスト」との比較
離職コスト	「1人の離職で年収の50〜200%のコスト」との比較

ストレスチェックの効果を高めるにはどうすべきか？

エビデンスに基づく5つの推奨事項

研究結果から導かれる、ストレスチェック制度の効果を高めるための実践ポイントは以下の通りです。

No.	ポイント	根拠
1	集団分析を必ず実施する	個人対応だけでは効果が限定的
2	職場環境改善とセットで取り組む	コホート研究で組み合わせ効果を実証
3	高ストレス者への早期介入を行う	長期病休予測の知見を活用
4	経年比較で効果を測定する	PDCAサイクルを回す
5	管理職のラインケア能力を強化する	上司の支援がストレス緩衝効果

効果が出にくいパターン

パターン	問題点	改善策
ストレスチェック実施のみ	職場環境改善につながらない	集団分析結果の活用を必須化
高ストレス者面談のみ対応	組織的要因が放置される	部署単位の改善活動を実施
単年度で効果を判断	改善には時間がかかる	3年程度の中期計画で取り組む
人事部門のみで実施	現場の当事者意識が低い	参加型で従業員を巻き込む

ミニ用語集

用語	意味
コホート研究	特定の集団を追跡し、要因と結果の関連を調べる研究デザイン
前向き研究	現在から将来に向けて追跡する研究。因果関係の推定に強い
後ろ向き研究	過去のデータを遡って分析する研究。迅速に結果が得られる
プレゼンティーイズム	出勤しているが、心身の不調で生産性が低下している状態
一次予防	疾病の発生を未然に防ぐこと。職場環境改善が該当
二次予防	疾病を早期発見・早期治療すること。高ストレス者面談が該当

科学的エビデンスに基づくストレスチェックを実施するには？

MentalMapは、研究で効果が実証された方法でストレスチェック制度を運用できるよう設計されています。

科学的根拠に基づく調査票

57項目・80項目・120項目・141項目の調査票に対応
厚生労働省推奨の「職業性ストレス簡易調査票」準拠
エビデンスに基づく高ストレス者判定

効果を高める集団分析機能

仕事のストレス判定図の自動生成
部署別・属性別の詳細分析
経年比較で改善効果を可視化
全国平均との比較

高い受検率を実現するリマインド機能

リマインドメール2回送信（終了1週間前・終了前日）
受検率のリアルタイム確認
未受検者リストの出力

グローバル対応

12言語対応（追加料金なし）
日本語、英語、中国語（簡体・繁体）、韓国語、ベトナム語、タガログ語、ポルトガル語、マレー語、インドネシア語、タイ語、ミャンマー語、ネパール語

ストレスチェックを無料で試す

お問い合わせ